不動産売却のセカンドオピニオンとは？必要性やおすすめな方をご紹介

大きな金額が動く不動産売却では、「このまま売却活動を進めて良いのだろうか」と不安に感じてしまうケースも少なくありません。
そんなときにおすすめしたいのが、不動産売却のセカンドオピニオンサービスです。
この記事では、不動産売却のセカンドオピニオンの概要や必要性、セカンドオピニオンの利用がおすすめの方をご紹介します。

この記事の執筆者

このブログの担当者　木下 康裕

株式会社キーポイント代表取締役
タワマン・マンション・戸建て・土地・事業用の不動産売却・購入をご担当させて頂きます。不動産経験15年以上、大手不動産会社出身の担当者がワンツーマンでお客様の不動産売却をお手伝いします！！私は一度きりのお取引で終わるのではなく末永くおつきあい頂ける仲介を目指しております。不動産のことなら、お気軽にご相談をお待ちしております。

不動産売却でのセカンドオピニオンとは

セカンドオピニオンという語は、医療現場で良く聞かれる言葉です。
近年では、このセカンドオピニオンを不動産業界に取り入れるケースが増えてきました。
まずは、不動産売却でのセカンドオピニオンについてご紹介します。

セカンドオピニオンとは

セカンドオピニオンとは、専門的な知識を有する第三者からの意見や見解を求めることです。
医療現場では、主治医の診断を受けたあと、ほかの医師の診断を受けることを指します。
主治医の診断に納得ができないときでも、新たに別の医師の診断を受けて意見を聞けば、納得して治療を受けるための判断材料として活用できます。
セカンドオピニオンは、説明を受け納得したうえで治療をおこなう「インフォームド・コンセント」という考え方の浸透とともに一般的になりました。
これを不動産業界にも取り入れたのが、不動産売却におけるセカンドオピニオンです。
不動産も医療と同様に専門的な知識が求められる分野なので、プロから第三者の目線で意見を聞くことは重要です。

セカンドオピニオンを利用するタイミング

不動産売却におけるセカンドオピニオンを利用する際には、そのタイミングにも注意する必要があります。
おすすめのタイミングは、現在締結している媒介契約が切れる直前です。
不動産が売却できるか不安な場合、なるべく早くセカンドオピニオンを利用して意見を聞きたいと考える方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、媒介契約を締結した直後のタイミングでセカンドオピニオンを利用するのは避けたほうが良いでしょう。
売れない理由や不安に感じる原因をご自身で整理できないと、セカンドオピニオンを利用してもどの意見が正しいのかわからず混乱してしまうおそれがあるからです。
媒介契約が切れる直前なら、ご自身でも売却方法についてじっくりと考えたうえでセカンドオピニオンを活用できます。
なお、専任媒介契約など専任系の契約期間中は他社と媒介契約は締結できませんが、セカンドオピニオンを利用して意見を聞くことは問題ありません。

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不動産売却でセカンドオピニオンが必要な理由

不動産売却を成功させるためには、セカンドオピニオンを上手に活用することが重要です。
不動産売却でセカンドオピニオンが必要になる理由をご紹介します。

専門知識を持った第三者に相談できる

不動産売却では、売り出し価格の設定方法や調査はもちろん、法律や契約、登記にいたるまでさまざまな専門知識が求められます。
そのため、不動産を売却しようと思っても、不動産売却に普段から携わっていない一般の方がご自身だけで売却戦略を立てて売却を進めるのは困難です。
だからこそ、不動産売却のプロに相談できるセカンドオピニオンが必要になります。
専門家に依頼するという点では医療も不動産売却も同じであり、高い専門知識を有する専門家の意見を聞けば不安が解消されることが期待されます。

売れない要因を把握できる

不動産売却におけるセカンドオピニオンを利用する大きなメリットの1つが、売れない要因を把握できることです。
一般の方で不動産について詳しい方はほとんどいないため、なぜ売れないのか、現在の売却方法が正しいのかを判断できないのは当然のことです。
売り出し価格や内見希望者の対応など、不安に感じることや疑問に思うことがあっても、不動産会社の担当者になかなか言い出せないという方もいらっしゃるでしょう。
そんなときにセカンドオピニオンを利用すれば、第三者の目線でプロから意見をもらえるため、不動産が売れない理由を把握できます。
不動産が売れない理由は1つではなく、複数の要因について「どうすれば売れるのか」を個別具体的に考える必要があります。
売れない要因を明確にし、それらに対する対処法を考えるためにも、セカンドオピニオンは重要な役割を果たすと言えるでしょう。

売却後に生じうるリスクを把握できる

不動産売却では、売買契約を締結して不動産を引き渡したあとにもトラブルが発生するリスクがあります。
トラブルを防ぐには、売却後に生じうるリスクを把握し、リスクへの対処をおこなったうえで売却することが重要になります。
そこで、セカンドオピニオンを利用すれば、プロの目線で売却後のリスクについてアドバイスを受けることが可能です。
売却をスムーズに進めるのはもちろん、売却後のトラブルを防ぐためにも、セカンドオピニオンを活用すると良いでしょう。

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不動産売却でセカンドオピニオンを利用するのがおすすめの方

では、どのようなケースの場合はセカンドオピニオンを利用すると良いのでしょうか。
不動産売却でセカンドオピニオンを利用するのがおすすめのパターンをご紹介します。

不動産に関する知識が豊富な方が周囲にいない

セカンドオピニオンは専門家に意見を求めるサービスなので、不動産に関する専門知識がなく不安な方におすすめです。
とくに、不動産に関する知識が豊富な方が周囲におらず、気軽に相談できる環境にない方には向いています。
セカンドオピニオンを利用すれば専門家の意見を聞けるので、不動産売却が初めての方でも安心できるでしょう。

誰に相談すれば良いかわからない

不動産売却に関する悩みを誰に相談すれば良いかわからない場合も、セカンドオピニオンの利用がおすすめです。
とくに、初めての不動産売却では、何をどうすれば良いかがわからず漠然とした不安を抱えてしまうケースも少なくありません。
そのような場合でも、セカンドオピニオンを利用すれば専門家に悩みを相談できます。
すでに売却活動を進めている場合でも、現在の進め方について相談できるため、問題を解決し売却活動がスムーズに進む可能性があります。

仲介を依頼している会社に不信感がある

すでに媒介契約を締結して売却活動を進めているものの、仲介を依頼している会社に対して不信感がある場合もセカンドオピニオンがおすすめです。
売却活動の進め方に疑問があっても、担当者に直接質問するのは気が引けるものです。
不動産会社に問題があるのか、物件そのものの条件に問題があるのかを判断するのは、不動産売却の専門知識があまりない一般の方にとっては難しいでしょう。
そのような場合に、セカンドオピニオンが役に立ちます。
とくに、不動産会社の進め方に問題がある場合は、セカンドオピニオンで第三者の意見を聞くことが重要です。
すでに仲介を依頼している会社があっても、不信感や不満がある場合はセカンドオピニオンを活用してみることをおすすめします。
第三者の意見を聞けば、今後の売却戦略をどうすべきかを検討できるでしょう。

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まとめ

セカンドオピニオンは医療現場でよく使われる言葉ですが、近年では不動産売却で使われるケースも増えてきました。
不動産売却におけるセカンドオピニオンでは、不動産売却のプロから第三者の目線で意見をもらえるため、不動産が売れない原因などを把握できます。
不動産売却について誰に相談すれば良いかわからない方や仲介を依頼している会社に不信感がある方は、セカンドオピニオンを活用してみてはいかがでしょうか。