マンションを高く早く売るには？売却の流れについても解説

愛着のある大切なマンションを手放す際、「どうすれば相場より高く、かつ早く売却できるのだろうか」と具体的な手順や時期についてお悩みではありませんか。
適切なタイミングを見極めずに見切り発車で売り出してしまうと、長期間買い手が見つからず、結果的に大幅な値下げを余儀なくされるリスクがあります。
本記事では、マンションを高く早く売るために最適な売却時期をはじめ、早期成約を叶えるための実践的なコツや、スムーズな取引を実現する全体的な流れについて解説します。
これからマンションの売却をお考えの方は、ご自身の大切な資産を理想的な形で手放すためにも、ぜひご参考になさってくださいね。

この記事の執筆者

このブログの担当者　木下 康裕

株式会社キーポイント代表取締役
タワマン・マンション・戸建て・土地・事業用の不動産売却・購入をご担当させて頂きます。不動産経験15年以上、大手不動産会社出身の担当者がワンツーマンでお客様の不動産売却をお手伝いします！！私は一度きりのお取引で終わるのではなく末永くおつきあい頂ける仲介を目指しております。不動産のことなら、お気軽にご相談をお待ちしております。

マンションが高く早く売れるタイミング

売却タイミングの判断材料には、主に市場動向や季節要因などがあります。
まずは、マンション売却に適した具体的な時期について解説していきます。

マンション売却の市場動向

新築マンションの価格が高水準で推移している時期は、価格と立地のバランスを求める購入希望者から中古物件へ関心が向きやすい市場環境です。
背景には、都心部の地価上昇や建築資材、人件費の高騰があり、新築価格を押し上げています。
そのため、駅に近い、管理状態が良いなど条件の整った中古マンションは、比較対象として選ばれやすいでしょう。
住宅ローン金利には上昇傾向が見られるものの、早めに購入したい層の需要も十分に期待できます。
ただし、地域や築年数で反応は異なるため、周辺の成約事例や同じマンション内の競合状況を不動産会社へ確認し、売り出す時期を見極めることが重要です。

引っ越し需要の高い季節

マンションの成約が増えやすいのは、進学や就職、転勤に伴う引っ越し需要が高まる2月〜3月です。
購入希望者は1月ごろから住まい探しを本格化させ、3月中の契約や引渡しを目標に内覧を進める傾向があります。
そのため、春の需要を取り込むなら、前年12月から1月上旬に売却活動を始め、広告掲載や内覧対応の期間を十分確保すると良いでしょう。
また、9月〜10月も企業の異動などで転居が増えるため、春に次ぐ売却機会として活用できます。
一方、動きが落ち着きやすい8月や年末年始は、査定や書類整理、室内清掃を進め、需要期に合わせて物件情報を公開する準備期間に充てるのが効果的です。

大規模修繕と売り時

分譲マンションでは、一般的に12年〜15年ほどの周期で、外壁や屋上防水などの大規模修繕がおこなわれます。
売却時期として狙いやすいのは工事完了後で、外観や共用部分が整い、内覧時の第一印象を大きく高めやすいでしょう。
さらに、当面は大きな工事が予定されていない安心感も、購入後の暮らしを考える方への有力な訴求材料となります。
一方、工事中は足場や養生シートによって眺望や日当たりを確認しにくいため、売り出し時期の調整が必要です。
工事前に販売する場合は、長期修繕計画や修繕積立金の残高、改定予定を不動産会社と共有し、購入希望者へ正確に説明できるよう備えましょう。

▼この記事も読まれています
居住中の中古マンションを内覧する際のポイントは？事前準備も解説

価格を下げずに高く早く売るためのコツ

前章では売却のタイミングについて述べましたが、実際に高く早く売るには工夫も必要となります。
ここでは、売却活動において意識すべき重要なコツについて解説します。

余裕のあるスケジュール

マンション売却は、査定から販売活動、売買契約、引渡しまで、一般的に3か月〜6か月ほどかかります。
物件の条件や市場動向で期間は変わるため、希望する完了日から逆算し、半年〜9か月ほど確保すると安心でしょう。
住み替えや資金化の期限が迫ると、焦って価格や条件を決めやすくなり、希望価格を保つことが難しくなります。
そのため、早めに準備を始めれば、問い合わせ数や内覧状況を見ながら販売方針を落ち着いて調整しやすいでしょう。
また、内覧日の希望にも柔軟に対応でき、室内の魅力を丁寧に伝える機会が増えるはずです。
まずは引渡し希望日を決め、査定や書類準備も含めた工程を不動産会社と組み立てましょう。

賢い売り出し価格の設定

中古マンションの売却では、購入希望者と取引条件を調整する場合もあるため、売り出し価格に適度な幅を持たせます。
目安として、成約希望価格に5%〜10%ほど上乗せすると、資金計画を守りながら話し合いを進めやすいでしょう。
たとえば3000万円での成約を望むなら、周辺相場を確認したうえで3180万円などの価格設定を検討します。
ただし、相場から大きく離れると検索対象から外れ、問い合わせが減る可能性があるため注意が必要です。
そのため、類似物件の売り出し価格だけでなく、実際の成約事例や査定根拠も比較し、市場で受け入れられる上限を見極めることが早期の申し込みにつながります。

掃除とリフォームの判断

購入希望者は内覧時の印象を重視するため、室内を明るく清潔に整えることが早期成約の基本です。
とくにキッチンや浴室などの水回りは、水垢や油汚れを落とし、必要に応じて専門業者へ清掃を依頼すると良いでしょう。
また、不要な荷物を減らして換気し、内覧時に照明を点灯すれば、部屋の広さや明るさが伝わりやすくなります。
一方、壁紙や設備を交換する大がかりなリフォームは、費用を売却価格へ上乗せできるとは限りません。
そのため、購入者が自分好みに改装したい可能性も踏まえ、現状のまま売るか最低限の修繕に留めるかを不動産会社と相談し、市場の需要に合う方法を選ぶことが大切です。

▼この記事も読まれています
住宅ローン残債があるマンションを売却する方法！売却の流れや注意点を解説

スムーズな取引を実現する売却の流れ

ここまで売却のコツを解説しましたが、手続きの全体像も把握しておきましょう。
最後に、マンションを高く早く売るための最適な流れについて解説していきます。

事前に準備すべき書類

売却活動を円滑に始めるには、本人確認や権利関係、税金、マンション管理に関する書類を揃えておきます。
主なものは、本人確認書類、実印、印鑑証明書、住民票、登記識別情報通知、固定資産税・都市計画税の納税通知書です。
また、管理規約や使用細則、長期修繕計画書、間取り図も準備すると、物件情報を正確に伝えやすいでしょう。
役所で取得する書類は発行時期を指定される場合があるため、不動産会社へ必要な種類と取得時期を事前に確認します。
なお、登記識別情報通知が見当たらない場合は代替手続きが必要になるため、早めに担当者へ相談し、引渡し直前に慌てないよう迅速に対応しましょう。

媒介契約の概要と重要性

売却を依頼する不動産会社が決まったら、販売方法や仲介手数料、契約期間などを定める媒介契約を結びます。
種類は専属専任媒介、専任媒介、一般媒介の3つで、依頼できる会社数や自己発見取引の可否が異なる仕組みです。
専属専任媒介は1社のみへ依頼し、自己発見取引はできませんが、密な報告や積極的な販売活動を期待できるでしょう。
一方、専任媒介は1社へ依頼しながら自己発見取引が可能で、一般媒介は複数社へ同時に依頼できます。
また、専属専任媒介と専任媒介ではレインズへの登録が義務付けられるため、物件情報が広く共有され、購入希望者へ届きやすい点も踏まえて選ぶことが大切です。

売買契約から引渡し

購入申込書を受け取り条件が整ったら、買主への重要事項説明を経て、双方が売買契約書へ署名押印します。
設備や傷の状態は物件状況確認書と付帯設備表へ記載し、引渡し後の認識違いを防ぐため、内容を確認しましょう。
契約時には一般的に売買代金の5%〜10%ほどを手付金として受け取り、その後、買主は住宅ローンの手続きを進めます。
一方、売主は引っ越しや抵当権抹消の準備をおこない、決済日に備える流れです。
決済日には残代金の入金確認、所有権移転登記、税金や管理費などの精算を済ませ、鍵と関係書類を引渡します。
最後に引渡完了確認書へ署名押印すれば、これで一連の売却手続きは完了です。

▼この記事も読まれています
マンションを売却して得られる手取りは？計算方法や税金についてご紹介

まとめ

マンションを高く早く売るには、中古需要が高まる市場環境や引っ越しシーズンの春と秋、また大規模修繕の完了後などを売却時期の判断材料にすることが大切です。
希望価格で売却するには、6か月から9か月ほどのスケジュールを組み、成約目標から5%から10%程度上乗せした価格で売り出し、水回りを清掃しておくことが重要です。
取引をスムーズに進めるには、必要書類を事前に準備して適切な媒介契約を選び、売買契約から引渡しまでの流れを把握した上で不動産会社と連携していくと良いでしょう。