定年後に住み替えるメリットとは？資金計画の立て方も解説

暮らしやすさは年齢や状況で変わるため、生活を快適に保つには適度な住み替えが有効です。
とくに、社会的な立場が大きく変化し、体力面でも衰えが見えてくる定年後は、住み替えを真剣に検討するタイミングのひとつといえるでしょう。
今回は、定年後に住み替えをおこなうメリットや物件の選択肢、住み替えを実行するためのおすすめの資金計画について解説します。

この記事の執筆者

このブログの担当者　木下 康裕

株式会社キーポイント代表取締役
タワマン・マンション・戸建て・土地・事業用の不動産売却・購入をご担当させて頂きます。不動産経験15年以上、大手不動産会社出身の担当者がワンツーマンでお客様の不動産売却をお手伝いします！！私は一度きりのお取引で終わるのではなく末永くおつきあい頂ける仲介を目指しております。不動産のことなら、お気軽にご相談をお待ちしております。

定年後に住み替えをおこなうメリット

まずは、定年後の住み替えには、どんなメリットがあるのかについて、1つひとつ具体的な内容を確認しておきましょう。
老後の住み替えには、さまざまなメリットがありますが、実施にはある程度の手間とお金がかかるので、漠然としたイメージでおこなうのは良くありません。
しっかりとメリットを言語化しておけば、住み替えが必要なのか、どのような物件を選べば良いのかについても判断しやすくなります。

自身の希望やライフスタイルに合わせた間取りを選べる

子育てや仕事をしている時期は、子ども部屋の確保や自宅でも仕事ができる環境の整備など、どうしても家についてさまざまな制限を受けてしまいます。
しかし、定年後であれば、多くの場合子どもはすでに独立しており、仕事のための部屋を用意する必要もありません。
そのため、子ども部屋の代わりに趣味の部屋を設けるなど、現在のライフスタイルに合った物件への住み替えが可能です。

バリアフリー構造など老後を想定した家に住める

定年後は体力的にも衰えが見え始める時期であり、それまで普通に暮らしてきた家が不便に感じるようになることがあります。
とくに足腰が衰えると転倒しやすくなるので、わずかな段差や階段で怪我をするリスクも高くなってしまいます。
定年後のタイミングで住み替えをすることにより、老後の生活を想定した構造の家を選ぶことが可能です。
バリアフリーの家を選択すれば、生活の利便性が上がり、転倒や怪我のリスクも最小限に抑えられるでしょう。

利便性の高いエリアに生活圏を移せる

老後になると、前述のとおり足腰が弱まり、さらに車の免許を返納するケースも出てくるため、どんどん生活圏が狭まってしまいます。
買い物や通院、手続きの移動が負担となり、これまで不便を感じなかった立地でも暮らしにくく感じることがあります。
定年後の住み替えでは、そんな老後の生活を想定して、利便性の高いエリアに生活圏を移すことが可能です。
子どもの通学や通勤について考える必要もないので、商業施設や病院、役場などが近いエリアに住み替えれば、老後の生活を快適にできるでしょう。

▼この記事も読まれています
家の購入時にペアローンを利用するメリット・デメリットとは？特徴もご紹介

定年後に住み替えをする際の物件の選択肢

定年後におこなう住み替えでは、若い頃の住み替えに比べて、物件に求めるポイントが変わってきます。
住み替え後に後悔しないためには、ライフスタイルや心身の変化を意識したうえで、物件の選択肢を考えなければいけません。
ここでは、住み替え先の選択肢として「コンパクトなマンション」「シニア向け住宅」「親族との同居や二世帯住宅」の3つを解説します。
定年後の住み替えを考えている方は、まずこれらの選択肢から住み替え先の検討を始めてみると良いでしょう。

一戸建て住宅からコンパクトなマンションへ

一戸建て住宅は、プライバシーや広さの面でメリットがありますが、体力が衰えてくると生活が不便になりがちです。
子どもが独立していれば必要な部屋数も少なくなるので、家の広さは掃除の手間がかかるだけのデメリットになる可能性もあるでしょう。
そのため、老後の住み替えでは、家の規模をダウンサイジングし、一戸建て住宅からコンパクトなマンションに住み替えるのが有力な選択肢です。
ワンフロアのマンションであれば、高低差がないので転倒のリスクが少なく、セキュリティ面でも安心できます。
一方、固定資産税や管理費といったコストが高くなりがちな点、ペットが飼育できない可能性がある点には注意が必要です。

専用のサービスがあるシニア向け住宅

シニア向け住宅とは、高齢者が安心して暮らせるように特化した構造やサービスを備えた賃貸マンションや分譲マンションのことです。
シニア向け住宅は、バリアフリー構造を徹底しているので生活上のリスクが少なく、食事や介護のサービスも用意されています。
同じような世代やライフスタイルの方が多いことで交流も盛んなので、老後の生活も寂しくありません。
一方、居住条件の制限が厳しい点や通常のマンションよりコストが高くなりやすい点、そもそも物件数が少ない点には注意が必要です。

親族との同居や二世帯住宅も有力な選択肢

自分の子どもや親族との同居は、老後の住み替え先としては有力な選択肢の1つです。
お互いのライフスタイルや資金状況によっては、現在の家を二世帯住宅にリフォームする、新しく二世帯住宅を建てるといったことも検討の余地があるでしょう。
同居や二世帯住宅ではお互いが助け合えるので、何かとリスクが高い老後の生活にも安心感が生まれます。
ただし、お互いの生活に過干渉になる可能性がある、二世帯住宅は売却しにくいといった点には注意しなければいけません。

▼この記事も読まれています
不動産は個人売買できる？そのリスクやメリット・デメリットをご紹介

定年後に住み替えをするための資金計画

前述のとおり、定年後の住み替えには、さまざまなメリットがありますが、適切なタイミングで実施するためには、きちんと資金を準備しなければいけません。
立地の良いマンションやシニア向け住宅は、一戸建て住宅よりコストがかかるため、なるべく早い段階から資金計画を考え始めることが大切です。
現在の居住形態や資金状況などを考慮して資金計画を立て、自分に合う方法がどれなのかを考えておきましょう。

おすすめの資金計画その① 住宅ローンを組んで資金を用意する

住宅ローンは、住宅購入資金を用意するためのメジャーな方法であり、安定した収入があれば定年後の住み替えでも活用できます。
ただし、多くの住宅ローンには申請時と完済時について、年齢制限が設けられています。
そのため、返済期間が短くなったり、借入可能額が少なくなったりする可能性がある点には注意が必要です。

おすすめの資金計画その② 現在住んでいる家の売却資金を使う

年齢の問題で住宅ローンを組むのが難しい場合や借入可能額が少ない場合は、現在住んでいる家を売却し、その売却資金を新居の家賃や購入資金に充てるのがおすすめです。
ただし、現在の家が高く売れるかどうかは、物件の状態や市場の動向など、さまざまな要因で変わってきます。
住み替えと売却のタイミングを合わせる必要もあるので、不動産会社としっかり相談して売却手続きを進めましょう。

おすすめの資金計画その③ 貯金や退職金を活用する

貯金や退職金が十分にある場合は、それを住み替え資金として活用するのもおすすめです。
ただし、住み替えに購入に貯金や退職金の全額を使ってはいけません。
老後の生活では、怪我や病気のリスクが高くなるので、思わぬタイミングで医療費などの高額な出費が生じる可能性があります。
生活費がいくらかかるのか、どの程度の金額を残しておけば安心なのかをしっかり計算したうえで、住み替えのための資金計画を立てましょう。

▼この記事も読まれています
セカンドハウスローンとは？一般的な住宅ローンとの違いや審査基準も解説

まとめ

定年後の住み替えには、自身の希望やライフスタイルに合った間取りが選べる、バリアフリーの住宅や利便性の高い立地に住めるといったメリットがあります。
住み替えの選択肢には、コンパクトなマンション、シニア向け住宅、親族との同居などがありますが、それぞれにはメリットとデメリットがあります。
なるべく早い段階から定年後の住み替えについて考え、無理のない資金計画を立てておくと良いでしょう。